SNSの最新動向公開

AIインフルエンサーより「人」が強い?ショート動画と購買の最新調査【2026】

2026年10月14日公開のDoubleVerifyの世界調査(消費者2万2,000人)で、ショート動画広告が購入のきっかけとして最も強く、AI生成インフルエンサーには否定的な人の方が多いと分かりました。数字と、日本の店舗が今日からできる「人が出て、AIは裏方」の作り方をまとめます。

文:勝村 悠里(株式会社Sunshore 代表/カッテニ開発)

スマートフォンの縦型動画に店員さんが映り、横で小さなロボットが撮影と編集を手伝っているイラスト

この記事の要点

  • DoubleVerifyが2026年10月14日に公開した世界調査では、ショート動画広告をきっかけにクリックや購入をすることがあると答えた人が38%で、調べた広告の形式の中で最も高かった。
  • 同じ調査で、AI生成インフルエンサーを使うブランドに否定的な人は37%、肯定的な人は29%だった。人間のインフルエンサーがAIを使って制作する場合は、肯定的が39%に上がった。
  • 日本の店舗・中小企業は、AIに人の代わりをさせるより、自分や店の素材を主役にして、台本・編集・投稿の作業をAIに任せる使い方が、この調査の結果と合っている。

「AIでキャラクターを作って、その子に毎日しゃべらせれば、撮影しなくて済むのでは?」。動画生成AIが身近になった今、そう考えるお店や会社は少なくありません。

ところが、2026年10月に発表された世界調査は、少し違う方向を示しました。ショート動画は買い物のきっかけとして強い。けれど、AIが作った「人」には、まだ反感の方が多い。そして、人が出てAIが制作を手伝う形なら、受け止め方はむしろ良くなる、という結果です。

この記事では、調査の数字を一次情報で確かめ、日本の店舗・中小企業がショート動画でどうAIを使えばよいかに落とし込みます。

何が発表されたのか:消費者2万2,000人の世界調査

広告の検証を手がける米DoubleVerifyは、2026年10月14日、SNSと購買の関係をまとめた調査「Scroll, Stop and Shop: Walled Garden Trends」(2026 Global Insights Report)の結果を発表しました。世界の消費者2万2,000人とマーケター2,020人へのアンケートに、同社のデータを加えたものです。

おもな数字は次のとおりです(英語の発表文を訳しています)。

  • 商品を調べるのにSNSを使う人:26%
  • 過去1年にSNS経由で買い物をした人:25%
  • SNSの広告がきっかけで購入することがある人:38%

地域別では、SNSで商品を調べる人の割合は中南米が36%、アジア太平洋(APAC)が30%、欧州・中東・アフリカが21%、北米が20%でした。日本単独の数字は発表文にはありませんが、日本を含むアジア太平洋は世界平均より高い側にいます。

ショート動画広告とAIインフルエンサーに関する調査結果のグラフ
DoubleVerify「Scroll, Stop and Shop」(2026年10月14日発表)の数字をもとに作成

ショート動画広告が、調べた形式の中でいちばん強い

広告の形式ごとに「クリックや購入のきっかけになることがある」と答えた人の割合は、次のとおりでした。

広告の形式 割合
ショート動画の広告 38%
長い動画の前・途中に流れる広告 31%
SNSのフィードに出る広告 25%

ショート動画は、調べた形式の中で最も高い数字です。地域別では、中南米49%、アジア太平洋47%、欧州・中東・アフリカ29%、北米27%で、アジア太平洋ではほぼ2人に1人という結果でした。

インフルエンサーの影響は大きい。ただしAIが作った「人」には反感

インフルエンサーが買い物に影響すると答えた人は、フォロワーの規模別にマイクロ47%、マクロ48%、メガ(100万人以上)49%と、どの規模でも半数近くにのぼりました。

一方で、AIが生成したインフルエンサーをブランドが使うことについては、否定的な人が37%、肯定的な人が29%と、否定的な人の方が多くなりました。ところが、人間のインフルエンサーがAIを使ってコンテンツを作る場合は、肯定的な人が39%に上がっています。

つまり、嫌われているのは「AIを使うこと」そのものではなく、「AIが人のふりをすること」だと読めます。

何が変わるのか:「AIで人を置き換える」より「人+AI」

同じDoubleVerifyが2026年7月29日に発表した別の世界調査(同じく消費者2万2,000人)でも、似た傾向が出ています。この調査では、56%が「AIが作ったコンテンツを見分けられないことがある」と答え、42%が「不自然な(uncanny)AI広告はブランドの印象を悪くする」と答えました。その一方で、40%は「完成度の高いAI広告」を肯定的に見ています。

2つの調査を合わせると、見えてくるのは次の3点です。

  1. ショート動画は、買い物の入口として強い。作らない理由はない
  2. AIで作った人物や、不自然な仕上がりは、印象を下げるおそれがある
  3. 人が出て、AIが裏で手伝う形は、受け入れられやすい

プラットフォームのルールも、同じ方向を向いています。YouTubeは収益化ポリシーで、2025年7月15日に「繰り返しの多いコンテンツ」の項目を「量産型のコンテンツ」と改め、「大量生産されたような印象を与える AI 生成コンテンツ」を収益化できない例に挙げています(YouTubeヘルプ)。また、実在の人物が言っていないことを言っているように見せる動画や、現実には起きていない場面をリアルに作った動画には、AI生成であることの開示が求められます。台本・字幕・サムネイルの作成をAIで補助するだけなら、開示は不要とされています。

海外の個人の実践例:本人が「確認役」に回る

動画生成AIのSynthesiaは、LinkedInで50万人以上のフォロワーを持つクリエイター、Ruben Hassid氏の事例を公開しています。同社の事例ページによると、Hassid氏は自分の顔と声をもとにしたアバターで動画を作り、本人は仕上がった動画を確認して手直しする役に回ったことで、1本あたりの編集時間が数時間から数分に減り、投稿を1日2本に増やしたとしています。LinkedInでの動画の再生は6,000万回以上と紹介されています。

これはツール会社の事例ページに載っている本人側の数字で、測り方は書かれていません。また、誰でも同じ結果が出るという話でもありません。それでも、「本人が出る・本人が確認する・作業はAI」という分け方は、DoubleVerifyの調査で肯定的な人が多かった「人間がAIを使って作る」形と重なります。

日本の店舗・中小企業はどう使うか

ここからは、調査の結果を日本の店舗や中小企業のショート動画に当てはめた、具体的な進め方です。

人が出て、AIは裏方のショート動画の作り方の手順図
人とAIの役割分担の例(当マガジン作成)

1. 主役は「店の人」と「実物」にする

調査で好まれたのは人間のインフルエンサーでした。お店に置き換えると、店長やスタッフ、実際の商品、実際の店内です。顔出しが難しければ、手元・声・後ろ姿でも構いません。AIで架空の店員を作るより、本物が映っていることが信頼につながります。

2. 撮るのは「素材」だけにして、構成はAIに任せる

毎回きちんとした動画を撮ろうとすると続きません。スマホで10〜20秒の素材を何本か撮っておき、台本の流れ・カットの順番・テロップはAIに組ませる。人が時間を使うのは「撮る」と「確認する」だけ、という分担にします。

3. 最後に必ず人が見る

7月の調査では、42%が「不自然なAI広告」で印象が悪くなると答えています。テロップの誤字、商品名や価格の間違い、不自然な表情や声がないかを、投稿前に人が確かめてください。Hassid氏の例でも、本人が最後に確認しています。

4. ショート動画を「入口」として続ける

ショート動画広告がきっかけになる人は、アジア太平洋で47%でした。広告を出さない場合でも、普段の投稿がお店を知ってもらう入口になります。1本で完璧を目指すより、無理のない頻度で出し続けることを優先しましょう。

注意点

  • 数字は世界全体(または地域別)の調査結果で、日本単独の数字ではありません。業種や客層によって受け止め方は変わります
  • AI生成インフルエンサーが禁止されているわけではありません。否定的な人が多い、という調査結果です。使う場合は、AIであることを分かるようにし、不自然な仕上がりで出さないようにしましょう
  • 開示のルールはSNSごとに違い、変わることもあります。人物の発言を作る、実在の場所の映像を改変するなどの場合は、各SNSの公式ヘルプを投稿前に確認してください
  • 海外の個人の事例は、本人やツール会社の申告による数字です。同じ成果が出るとは限りません

まとめ

  • ショート動画広告は、調べた広告の形式の中で最も「買うきっかけ」になっていた(38%、アジア太平洋は47%)
  • AI生成インフルエンサーには否定的な人の方が多い(否定37%・肯定29%)。一方、人間がAIを使って作る場合は肯定39%
  • 店舗・中小企業は、人と実物を主役にして、台本・編集・投稿の作業をAIに任せ、最後は人が確認する形が、調査の結果と合っている

「人が出て、AIは裏方」をそのまま回せる「カッテニ」

とはいえ、素材を撮って、台本を考えて、編集して、SNSごとに投稿文を書いて……を毎週続けるのは、本業のあるお店や会社にとって簡単ではありません。

SNS運用をAIで自動化するアプリ「カッテニ」をご存じでしょうか。

カッテニは、伸びている動画の「台本の流れ」と「編集スタイル」をまねして、中身は自分のお店・自分の素材で作れるアプリです。主役はあくまで、あなたのお店の人と商品。AIはこの記事で見た「裏方」の役に徹します。

  • 台本づくり:トレンドや再生回数を分析して、テーマ・台本・撮る素材をAIが提案
  • 動画づくり:撮った素材から、テロップやBGMまで入った縦型ショートを自動で編集。作成時間は1本あたり約1分
  • 投稿:SNSごとに投稿文を作り、複数のSNSにまとめて予約
  • 分析と改善:投稿後の数字を見て、次の企画に反映

人がやるのは、素材を撮ることと、できあがった動画を確認することだけです。

実際に出ている数字

カッテニを開発している株式会社Sunshoreの代表は、カッテニを使って10アカウントをひとりで運用しています(2026年10月13日時点、使い始めて約1週間)。

  • これまで平均200回ほどの再生だったアカウントで、カッテニで作った1本目が2.6万回再生
  • ほかにも、Instagramで1万回を超えた動画が3本(17,972回・17,054回・11,145回。2026年10月25日時点)
  • 10アカウント分の作業時間は週1〜2時間ほど

※一例で、成果を保証するものではありません。

飲食店、美容サロン、会社紹介など、業種を問わず縦型ショートを作れます。作例はカッテニのトップページで見られます。

まずは無料で試せる

カッテニには無料のフリープランがあり、すぐに試せます。パソコンならブラウザから、スマホならアプリから始められます。まずはお店の素材で1本、作ってみてください。

よくある質問

AIで作ったキャラクターやアバターに店の宣伝をさせるのはやめた方がいいですか?

禁止されているわけではありません。ただしDoubleVerifyの2026年10月の調査では、AI生成インフルエンサーを使うブランドに否定的な人(37%)が肯定的な人(29%)を上回りました。まずは店の人や実際の商品を映し、AIは台本や編集の手伝いに使う方が、受け入れられやすいと考えられます。

この調査に日本の数字はありますか?

公開されている発表文には日本単独の数字はありません。アジア太平洋(APAC)の数字として、ショート動画広告でクリック・購入することがある人が47%、SNSで商品を調べる人が30%と示されています。

AIで編集した動画には「AI生成」の表示が必要ですか?

YouTubeのヘルプでは、実在の人物が言っていないことを言っているように見せる、現実には起きていない場面をリアルに作る、などの場合に開示が必要とされています。台本・字幕・サムネイルの作成をAIで補助するだけなら、開示は不要とされています。各SNSのルールは変わることがあるので、投稿前に公式ヘルプを確認してください。

ショート動画は毎日出さないと意味がありませんか?

この調査は投稿頻度については調べていません。大切なのは、無理のない頻度で続けることです。頻度の目安は、当マガジンの「インスタ・TikTokの投稿時間と頻度【2026年】」の記事も参考にしてください。

参考にした情報源

  1. Global Study: Social Is Reshaping the Path to Purchase as Consumers Embrace Short-Form Video and Human Influencers(DoubleVerify(公式ニュースルーム)・2026-10-14)
  2. Global Study: Poor-Quality AI Content Puts Brand Trust at Risk(DoubleVerify(公式ニュースルーム)・2026-07-29)
  3. How a LinkedIn creator used a personal avatar to hit 60M+ video views faster(Synthesia(事例ページ)・2026)
  4. 生成 AI コンテンツの使用に関する開示(YouTubeヘルプ(公式)・2026-10-18)
  5. YouTube チャンネル収益化ポリシー(YouTubeヘルプ(公式)・2025-07-15)